- スタジアムの運営について興味がある
- スタジアムの指定管理者について知りたい
- プロスポーツチームの運営業務に興味がある
皆さん、スポーツスタジアムは誰の所有物だと思いますか？
実は地方自治体がスタジアムを所有しており、試合がある時にチームがスタジアムを借りているというケースが多いようです。
むしろ自分たちでスタジアムを所有しているスポーツチームはごく稀のようです。
しかし、実際はスタジアムを所有している、もしくは指定管理者になっている方が競技者にとっても業績にとっても断然いいのです。
近年、スタジアムの新設や改修が進んでいるのもそのためです。
スタジアムの新設・改修について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
今回は、以下のテーマをもとにお話しできればと思います。
- スタジアムの所有者によって変わる利用方法
- 地方自治体がスタジアムを運営管理するメリット・デメリット
- スポーツチームが指定管理者としてスタジアムを管理
- スタジアムでの街づくりに成功した横浜DNAベイスターズ
スタジアムの所有者によって変わる利用方法
全章で述べたとおり、スタジアムは多くの場合地方自治体が所持していると言いました。
それでは、スポーツの試合がある時、クラブはスタジアムをどのような形で利用しているのでしょうか。
大きく分けて以下の３つに分類されます。
- スタジアムは地方自治体が所有しており、運営や管理も地方自治体である。スポーツチームは試合の時だけ借りる。
- スタジアムは地方自治体が所有しているが、スポーツチームが「指定管理者」になっており比較的自由にスタジアムを運営できる。
- スタジアムはスポーツチームやそれに関係する企業や団体が所有しており、自由に運営できる。
地方自治体がスタジアムを運営管理
早速、地方自治体がスタジアムを運営管理しているメリット・デメリットを見ていきましょう。
メリットはスタジアムの建設費用や維持費用がかからないことが挙げられます。
スタジアムを所有するとなれば、新設する際に何百億円という費用がかかりますし、運営していくなかで修繕や管理などの維持費用がかかります。
しかし、スタジアムを地方自治体などの国が管理しているとなれば、その費用はスポーツチームには一切関係のないお金になるのです。
次にデメリットは、運用ルールが定めらていることが挙げられます。
例えば、スタジアムを使用するたびに使用料を支払うことは勿論のこと、広告看板の売り上げやグッズの売り上げが折半になるケースもあるそうです。
また自分たちで管理していないのでェンスや芝生などの修繕が必要な場合は、地方自治体に依頼をする必要があります。
これですぐに修繕に取り掛かってくれればいいのですが、実際は希望した通りにならなかったり、時には希望が通らないケースもあるのです。
エンターテイメントとして施設を利用したいと思っても様々な制約を受けることになり、自分たちの思った運営ができないことは明白です。
スポーツチームが指定管理者としてスタジアムを管理
上記の課題を解決するために生まれたのが「指定管理者制度」です。
「指定管理者制度」とは、地方自治体がスタジアムの所有者であることに変わりはないのですが、運営や管理をスポーツチームが行うというものです。
具体的に言うとこれまで、試合当日にイベントを開催するとなれば、地方自治体に申請をしてその申請が通ればようやくイベントを開催する準備に取り掛かっていました。
しかし、スタジアムの「指定管理者」になっていればその申請のフローがなくなるため、イベント開催までのスムーズに行えるのです。
さらに言えば、今まではスタジアムを試合当日しか使えませんでした。（※別途申請をすれば使うことはできた）
それが「指定管理者」になることで試合がない日にもスタジアムを活用したイベントを行い収益を生み出せるようになったのです。
つまり、スタジアムを自由に使えることにより新たなビジネスを創出しやすくなったのです。
スタジアムでの街づくりに成功した横浜DNAベイスターズ
「横浜スタジアム」は今でこそ横浜DNAベイスターズの所有物ですが、2011年までは株式会社横浜スタジアムは球団とは別会社でした。
つまり、横浜スタジアムは横浜DNAベイスターズの所有物ではなく、横浜スタジアムの経営方法が横浜DNAベイスターズを苦しめていました。
横浜スタジアムは建設当初からの契約により以下のことが定められていました。
- ホームゲームの入場料の一部を球場に上納する
- 球場の看板広告収入の一部を球場に上納する
- ホームゲームの飲食の売り上げの一部を球場に上納する
まるで江戸時代の農家と武士のような関係ですね。
これにより、当時の横浜ベイスターズは資金力に乏しい球団となり、観客も少しずつ入らなくなっていました。
そんなとき、横浜ベイスターズに転機が訪れます。
IT企業であるDNAが横浜ベイスターズの経営主体になったのです。
これによりスタジアムの買収に成功し、横浜DNAベイスターズはスタジアムの所有権を得ました。
その後は、スタジアムの「コミュニティボールパーク化構想」を掲げ横浜の街づくりの重要なパートナーとして位置付けられています。
まとめ
今回はスタジアムは誰の所有物なのかと言うことに焦点をあててお話をしました。
スタジアムの運営や管理にもさまざまな形があることが分かりましたね。
スタジアム改革により、指定管理者のスポーツチームが増えたり、自前のスタジアムを持つスポーツチームが増えることでより一層スポーツが盛り上がることを期待しましょう。
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